(2003-11-15)
リサイクル意識の高まりで、不要品の分別収集が当たり前になってきた。が、たまに日頃と異なる場所に行くと、「分別」の方法が異なることがある。
最も困るのは、「燃えるゴミ」「燃えないゴミ」などの区別。
ペットボトルは再加工可能なポリ・エチレン・テレフタレート(PET)という物質であるが、これは「燃える」。自治体によっては、「リサイクル資源」と言い、またある自治体では「燃えるゴミ」となっており、また別の自治体では「燃えないゴミ」となっている。
どうしてこのような同一物体に対して異なる解釈という現象が起こるのか、それはゴミ処理施設の処理能力が自治体で異なるからだと言うのが通例的説明である。もちろん、ゴミ処理施設も日進月歩であろうから、違いがあること自体は進歩の側面があるから、（進歩を原因とする限り）あえて言う必要もない。
せめて、紙類・材木類、金属類、ガラス類、プラスチック類などの材質を示して欲しいと考える。
燃える燃えないという一見すると科学的だが実は主観的な分類（鉄だって燃える！普通は「錆びる」と表現するが。）に従うよりも、物体そのものの材質組成をきちんと消費者に示しそれに基づき分類すべきだ。そして、また、商品には発売時に可能な限り細かい「処分区分」を明示することも必要だ。つまり消費者教育である。
最終的な分類の細かさは、自治体（つまりは地域住民）の生活環境改善への取り組みの現れである。
例えばこれに100の分類ができたとし、自治体によっては3しか対応できていないとすると、消費者の行政や消費行動に対する意識への啓発行為にもなる。
もう一つ大事なことは、ゴミを増やすのも減らすのも消費者の意識で変わる事であり、ゴミ処理コスト（分別などのコスト）に影響するのも、消費者による分類ができているかどうかによる。結局は税金（個人的には「消費税」を補填すべきだと思うが）で支払うか購入時処分時のちょっとした分別行動で負担するかの違いである。
つまり、ゴミの分別ではなく、消費者の思慮分別が求められていると言うことだ。