著者は中国の国防大学の教授や空軍の退役軍人であり、２０世紀末１９９９年に中国語で出版された論文である。
日本では２００１年に共同通信社より出版されその後は絶版となっていたが２０２０年に角川より復刊された。

超限戦という言葉は漢字三文字で日本語でも発音しやすいが聞き慣れない言葉である。ということは日本ではあまり話題になっていないか、ややもすると研究もされていないとなると、危機感を覚えなければならないことは、本書を読んだ最初の感覚である。

副題にある「新しい戦争」とはハイテクを駆使した軍事技術でもなく、ネットワークのクラッキングなどを使ったサイバー戦のことでもない。しかし本書を読めば中国がまさにこの超限戦の意図をもって既に実行段階に入っていることが分かってくるのである。

「戦争とは政治の最終手段である」と言ったのはクラウゼヴィッツだが、国同士が武力を持って戦い力によって相手を服従させる最後の手段として用いられるという考え方がある。しかし超限戦とはその戦争の定義を変えてしまうものだ。相手を屈服させるのに武力行使は一つの手段に過ぎない。むしろ損害が大きい武力行使よりも相手を恐怖に陥れて従わせるという方法が有効であると考えれば、サイバー戦もテロ行為もフェイクニュースを流すのも金融市場を撹乱させるのも、あらゆる全てが戦争の手段となり戦略の実現に向けての方法論となりうるというのが、超限戦の考え方である。

書かれた時期が湾岸戦争の後であり９．１１テロよりも前であることから、この本によってアルカイダが勢い付き９．１１を招いたという言説もあるようだが、それはミクロな話に過ぎない。もともと湾岸戦争が砂漠の戦争であり実践部隊が陸上で活躍した割合はとても低く、アメリカのハイテク兵器が大量投入された戦争だったが、著者たちが注目しているのは、それらハイテク兵器の性能をアピールする米軍がイラク軍兵士の指揮を削ぐための情報線であったという点に着目している。まさに情報によって戦意喪失させることで勝利を得るという方法が採られた戦争だった。戦争の方法は変わってしまったのである。そこに超限戦の研究の原点があるため、米国との局地戦をどう戦うかよりも、歴史的流れの中でどのような手段を通じて「勝ち」を得るかという考え方が現れているのが超限戦のコンセプトである。

日本はこのような国を相手に戦わなければならないが、それは自衛隊だけの問題ではなく、既に日本国民として戦いの土俵に乗せられてしまっていると認識しなければならないと考えさせられる。しかしそういいながらも、そう考えること自体が、超限戦の罠に陥っているのではないかと考えさせられもする。

後味悪く非常に疲れる内容であり、他の人と議論がしたくなるので、読後、あった人には必ず話題を振っている。